カウンセリングルーム らいちょう
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臨床心理士・公認心理師による、企業向けオンライン心理相談サービス

中小企業のための
外部心理相談室

従業員のメンタルヘルス相談窓口を、
月額39,800円(税込)から。

担当者は元国家公務員
保有資格臨床心理士
公認心理師
面接・心理検査経験332件(2026年10月28日時点)
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ABOUT

従業員のメンタルヘルス対策を、
外部の心理専門家に任せてみませんか?

カウンセリングルームらいちょうでは、中小企業を対象に、臨床心理士・公認心理師による外部心理相談室を提供しています。

従業員のストレスや職場の人間関係、仕事への不安、家庭生活の悩みなど、幅広い心理相談に対応します。

メール・LINEによる回数無制限の相談と、オンラインカウンセリングを組み合わせ、従業員一人ひとりが安心して相談できる環境を整えます。

PRICE & SERVICE

サービス内容・料金

従業員50名まで39,800円(税込)月額
51〜100名77,000円(税込)月額
101〜150名98,000円(税込)月額
151名以上要相談お問い合わせください

初期費用は無料です。

メール相談回数無制限
LINE相談回数無制限
オンラインカウンセリング1回50分・一人月2回まで
担当心理士原則として同じ心理士が継続対応
対応資格臨床心理士・公認心理師
対応地域全国(完全オンライン)
初期費用無料
1

メール・LINEによる心理相談
(回数無制限)

従業員の皆様は、メールまたはLINEを利用して、回数の制限なく心理相談をご利用いただけます。

職場の人間関係やストレス、仕事への不安、家庭生活の悩みなど、さまざまなご相談に対応します。

臨床心理士・公認心理師が相談内容を確認し、原則3営業日以内を目安に返信します。

2

専属担当制の
オンラインカウンセリング

希望する従業員の方には、1回50分のオンラインカウンセリングを提供します。

一人月2回まで、追加料金なしでご利用いただけます。

相談者ごとに原則として同じ心理士が継続的に対応するため、毎回一から事情を説明する必要がなく、安心してご相談いただけます。

3

従業員のプライバシーを
尊重した相談体制

相談は、企業から独立した外部の心理専門家が担当します。

相談内容や個人情報は適切に管理し、原則として、ご本人の同意なく企業に開示することはありません。

※生命・身体の安全に関わる緊急時など、法令や安全確保上の例外があります。
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RECOMMEND

このような企業におすすめです

  • 従業員のメンタルヘルス対策を始めたい
  • 社内に専門的な心理相談窓口がない
  • 従業員が気軽に相談できる環境を整えたい
  • 心理専門職を雇用することなく相談体制を構築したい
  • 小規模な企業でも導入できるサービスを探している

TERMS

ご利用条件

  • 対象中小企業・小規模事業者
  • 契約期間原則3か月以上
  • 料金月額39,800円(税込)~
  • 相談方法メール・LINE・オンライン面談
  • オンライン面談一人月2回まで(翌月繰越なし)
  • メール・LINE相談回数無制限(非緊急・順次対応)

※医療行為、緊急対応、就業可否の判定等は対象外です。

従業員の心の健康を支えるために、
企業の外部相談窓口として継続的にサポートします。

STAFF

担当者紹介

元 国家公務員臨床心理士公認心理師

面接・心理検査経験 332件(2026年10月28日時点)

心理系の国家公務員として、多くの方の面接や心理検査に携わってきました。国家公務員を退職後、カウンセリングルームらいちょうを開業し、カウンセリングや心理検査、企業向けの相談支援を行っています。

社内では話しにくい悩みを、企業から独立した外部の専門家として受け止めます。

FAQ

よくあるご質問

従業員の相談内容は会社に伝わりますか?

相談内容や個人情報は適切に管理し、原則として、ご本人の同意なく企業に開示することはありません。ただし、生命・身体の安全に関わる緊急時など、法令や安全確保上の例外があります。

メール・LINE相談の返信はどのくらいで届きますか?

臨床心理士・公認心理師が相談内容を確認し、原則3営業日以内を目安に返信します。非緊急の相談として、順次対応いたします。

オンラインカウンセリングは何回まで利用できますか?

1回50分で、一人月2回まで、追加料金なしでご利用いただけます。翌月への繰り越しはありません。

契約期間に決まりはありますか?

原則として3か月以上のご契約をお願いしています。

地方の企業でも利用できますか?

完全オンラインのため、全国どこからでもご利用いただけます。

医療機関の代わりになりますか?

医療行為、緊急対応、就業可否の判定などは対象外です。必要に応じて、医療機関などへの相談をおすすめします。

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